2025.11.20

名仕事に届け、3年目の“ありがとう”　#これ誰にお礼言ったらいいですか展2025

2023年から始動した、パーソルホールディングス株式会社（以下、パーソルHD）の「#これ誰にお礼言ったらいいですか」プロジェクト。世にあふれる、名前も知らない誰かの仕事に対する行き場のない感謝を集め、讃え、届ける取り組みです。

2024年には、リアルでのイベント実施へと発展。東京・御岳山での“お礼集め”や、「双方向性コミュニケーションを大切にしたかった」という担当者の想いを込めた展示イベント「#これ誰にお礼言ったらいいですか展」を成功させました（担当者へのインタビュー記事など、PR EDGEでの紹介記事はこちらから）。

日本の“はたらくWell-being”の実感向上を企図して、3度目の「勤労感謝の日」を迎える本プロジェクト。2025年11月20日（木）から24日（月）まで、ECO FARM CAFE 632（東京・原宿）で再びリアルイベントを開催します。

あっぱ礼賞に輝いたサンタポスト（日本トイザらス）

共感を集めた「“あの名仕事”インタビュー」には、トイザらスのサンタポストやNTTタウンページをめぐるビハインドストーリーが登場。そのほかにも、化粧品ブランドM·A·Cのチーク（頬紅）や、カレンダーアプリ・TimeTreeなどを「“あの名仕事”体験展示」として、実際に寄せられたお礼とあわせて展示します。

2024年はイベントスペースでの実施でしたが、今回は通常営業中のカフェの一角を展示スペースとしてジャックして行われます。そのため、こじんまりと展開している印象はぬぐえません。

しかし、プロジェクトメンバーの鈴木崇之さん（パーソルHD はたらくWell-being推進室）によると、これは「展示を知らずにカフェを訪れる一般客にもプロジェクトを認知してもらい、共感の輪をさらに広げる」ためのアイデアだといいます。

ファインプ礼賞はご家族の遺骨と帰宅する乗客からエアライン（スターフライヤー）へのお礼

また、プロジェクトの枢要ともいえる“お礼集め”も怠りません。カフェの営業スペースへと移動する動線の最も目立つ場所に、お礼投稿ブース（画像下）を設置。集まったお礼を眺めていると自然に展示へと足を運ぶ設計が行われていました。そして、御岳山での事例と同様にお礼提供者に「カフェ・オレイ」（カフェオレ）をプレゼントします。

中長期にわたるプロジェクトを展開するうえで、オーディエンスにとって「新鮮さが失われてくるジレンマを危惧している」と中山友希さん（パーソルHD はたらくWell-being推進室・室長）。

そこで、2025年の“お礼集め”は、オフラインでの展開ではなく、noteと連携した投稿コンテスト「 #これ誰にお礼言ったらいいですか」を7月に実施。また、このプロジェクトに共感した企業に出張しての“お礼集め”も継続しているといい、X Corp. Japan社が協力したようです。

そういった取り組みを行い、4,000件を超えるお礼が集まったことから新しいチャレンジとしてアワードを実施。「あっぱ礼賞」「ファインプ礼賞」「おつか礼賞」の3部門を設け、各賞に選ばれた企業・人を受賞者として、それぞれの名仕事を讃える贈呈式が行われました。

右からNTTタウンページ株式会社・西村和己さん、株式会社スターフライヤー・辻安希子さん、日本トイザらス株式会社・立原俊久さん、パーソルHD中山友希さん

「おつか礼賞」は、2026年3月31日（火）をもってサービスを終了するNTTタウンページ、東西NTTが発行してきた、いわゆる「電話帳」が受賞しました。「引っ越し会社や病院の情報がとても頼りになりました。130年間、みんなの暮らしをささえてくれてありがとうございました」というお礼が、中山さんを通じてNTTタウンページ株式会社西村和己さんに直接届けられました。

おつか礼賞に輝いたNTTタウンページ

SNS（X／note）を舞台に展開していることや、たびたび登場する「ダジャレ」はステークホルダーのナチュラルかつライフサイズの好奇心や感性に訴えかける大事な装置です。プロジェクトを継続するなかで独創性、新鮮さを失わないためには「チームメンバー全員が1つひとつ楽しめること、心が動かされることを大切にしている」と中山さんはいいます。

一方で、2024年の返礼品「カフェ・オレイ」プレゼントを再び取り入れるにあたって、営業中のカフェでの実施だからこそできるメリットと同時に、カフェの営業を妨げてしまうかもしれない……などの懸念点も少なからずあったことでしょう。また、寄せられた手書きのお礼を「究極のUGC（ユーザー生成コンテンツ）」だととらえて、1つひとつスキャンして大切に扱うそうです。

このプロジェクトからは、共感の輪を広げるための創意工夫のヒントをはじめ、さまざまなPR・広報活動の示唆があり、アイデア創出につながるかもしれません。