通貨の代わりに自身のデータを“支払う”自動販売機が登場

スペインのクリエイティブエージェンシー・Shackletonが、ユーザーが通貨の代わりに自分自身のデータを使用して購入するB2B向けの自動販売機「Data Pro Quo」を開発しました。

 

これは、データが通貨と同等の価値を持つといわれる現代ならではの施策で、自動販売機には通貨の投入口がない代わりにデータ入力用のタッチディスプレイが内蔵されており、商品を選ぶと、名前とメールアドレスの入力、さらに会社名や所属する業界・役職などのアンケートへの回答が求められ、商品ごとに設定された数だけ答えることによって、選んだ商品を手に入れることができるというものです。



現在はマドリードにあるオフィスでテスト稼働をしながら、今後はB2Bでの提案やコンサルティング業務などに活用していくためのデータ収集を行なっているとのことで、ShackletonのCEO・Pablo Alzugaray氏は「Data Pro Quoには、データから事実が見えてくることを期待している」と述べています。

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