リモートネイティブ世代の出社ニーズに応えるオフィス 焚き火で関係を築く「薪コミ」とは

株式会社カヤックは、株式会社スノーピークビジネスソリューションズと共同で、キャンプ用品を取り入れた「キャンピングオフィス」を2026年4月1日（水）から自社オフィスに導入します。新年度に合わせて、社員が自発的に出社したくなる環境をつくり、出社回帰（RTO）を進めることを目的とした施策です。

カヤックは「何をするかより誰とするか」という考え方を掲げ、リアルな場での雑談やブレインストーミングから生まれる偶発的なアイデアを、コンテンツづくりの源泉と位置づけています。

同社はこの考え方のもと、屋外で焚き火を囲んで行う「焚き火会議室」の実施や、コロナ禍には職住近接を生かした「NO密オフィス」への改装など、社員が安心して集まれる環境づくりをこれまでも続けてきました。
その結果、一時10％まで下がった出社率は、現在約60％まで回復しているそうです。

そして今回の施策の背景として示されているのが、2026年4月入社の新入社員、いわゆるリモートネイティブ世代の意識です。

マイナビの「大学生キャリア意向調査」によると、リモート環境に慣れた学生の約86％が、職場での雑談や相談は対面を望むと回答しているといいます。このデータを踏まえ、新入社員の出社ニーズに応えるとともに、既存社員のRTOを自発的に促すためのオフィスづくりに目を向けました。
※参照：マイナビ「2026年卒 大学生キャリア意向調査9月＜学生のテレワーク意向＞」

キャンピングオフィスでは、焚き火台を囲むレイアウトを採用し、雑談や本音の対話が生まれやすい状態を空間から設計しています。

あわせて導入されるのが、対話を促す「薪コミ」施策です。薪に話題を書いたり薪割りをしたりといった作業を通じてコミュニケーションを促進するだけでなく、周囲も巻き込みながら対話を広げるという、2つの狙いを込めています。

出社回帰が求められるなかで、オフィスをどのような場として位置づけるのか。自社を「面白法人」と掲げるカヤックの事例は、単なる勤務形態の調整にとどめず、関係性を育む機会として活用する試みと捉えられます。

リモートネイティブ世代の意識を踏まえた環境づくりは、働き方の改善に加え、「どのような会社なのか」を伝える企業ブランディングや採用の文脈でもポジティブな効果をもたらしそうです。

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