2022.10.06

「おにぎり」の写真投稿で世界の子どもたちに給食を届ける～世界食料デー（10/16）記念、「おにぎりアクション2022」開催プレスリリース

◆おにぎりで世界を変える「おにぎりアクション2022」が10月6日からスタート。コメ消費の促進にも期待
本アクションは、おにぎりにまつわる写真に#OnigiriActionを付けてSNSまたは特設サイトに投稿すると、協賛企業が寄付し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食5食（100円）が届く取り組みです。参加者は無料で投稿でき、期間中であれば何度でも投稿をすることが可能です。
おにぎりの写真を投稿するだけで誰でも楽しく手軽に社会貢献に参加できる点が広く支持を集め、2021年までの7年間の開催で、累計約125万枚の写真が投稿され約680万食の給食を届けています。昨年は1日平均8,500枚の投稿があり、推定米消費量が59t(※)となるなど、米消費促進も期待されます。(※)投稿写真に写り込んだおにぎりの個数より算出した推定値

◆今年のテーマは「OPEN UP」。多様な世代の「前に進む力」と共に創るパートナーシップ型アクション。
世界的なパンデミックでこれまでの価値観が覆った2020年。状況をどうやって乗り越えようかと多くの人が考えた2021年。そして、2022年は、新型コロナウイルス感染症、気候変動、ウクライナ侵攻など社会全体が厳しさを増す状況の中でも、“何かできることを”とみんなが動き出した1年です。おにぎりアクションは世界中どこにいても、誰でも気軽に参加できるソーシャルアクションであり、「想い」を「行動」へ移す場を提供します。
厳しい社会情勢の中でも協賛企業・団体数は過去最高の37となりました。5年連続でトップスポンサーを務める日産セレナをはじめ、セブン‐イレブン・ジャパン（初参加）、オイシックス・ラ・大地、日本水産、旭化成ホームプロダクツ、たまごクラブひよこクラブ（初参加）、井村屋グループ、ニコニコのり、ゼンショー従業員組合会ZEAN（初参加）、福井県「いちほまれ」、宮城米マーケティング推進機構（初参加）等が参加。食の問題への関心の高まる今、NPO・企業・自治体とセクターの垣根を超えてパートナーシップを強化しつつ、より良い未来のために「動き出したい」「やってみたい」と願う多様な世代の”前に進む力”とともに、SDGsゴール2「飢餓をゼロに」に積極的に取り組みます。

◆通常の倍の給食10食を届けるプラスアクション、日産セレナに加えセブン‐イレブン・ジャパンも参加
昨年日産セレナ（トップスポンサー）が実施した「条件を満たすと通常の倍の10食を協賛するプラスアクション」に、今年はセブン‐イレブン・ジャパン（オフィシャルパートナー）も参加。昨年以上に参加者のアクションを後押しします。※それぞれ上限に達し次第終了。

＜日産セレナ＞
クルマと一緒に撮影したおにぎり写真に「#OnigiriAction #思い出をよくばろう」を付けて投稿すると、給食10食を日産セレナが協賛します。実物のクルマに限らず、「ミニカー」や「クルマの塗り絵」などでも構いません。
＜セブン‐イレブン・ジャパン＞
セブン‐イレブンのおにぎりの写真に「#OnigiriAction #セブンのおにぎり」を付けて投稿すると、給食10食をセブン‐イレブンが協賛します。

【協賛企業各社の参加概要】
◆日産セレナ（Top Sponsor）：オリジナル動画公開
企業名：日産自動車株式会社（神奈川県横浜市西区　代表執行役社長兼最高経営責任者　内田誠）
内容：10食届くプラスアクションに加え、福井県、宮城県、その他協賛企業とも連携したオリジナル動画を公開予定です。セレナとおにぎりアクションの旅を通じて、家族との特別な体験を紹介。おにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL： https://www2.nissan.co.jp/SP/SERENA/ONIGIRIACTION2022/

◆セブン‐イレブン・ジャパン（Official Partners）：店頭でアクション呼びかけ
企業名：株式会社セブン‐イレブン・ジャパン（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：永松文彦）
内容：おにぎりアクション初参加。10食届くプラスアクションに加え、店頭でポスターを設置。身近な食を通じて、おにぎりアクションを盛り上げます。

◆オイシックス・ラ・大地（Official Partners）：「寄付つき新米」と、おにぎりメニューが作れるミールキット「Kit Oisix」販売
企業名：オイシックス・ラ・大地株式会社（東京都品川区　代表取締役社長　高島宏平）
内容：TFTへの寄付つきのお米や、2種類のおにぎりメニューが作れるミールキット「Kit Oisix」を販売します。
また、社内広報チームを立ち上げて社内からの発信も促進、広くおにぎりアクションへの参加を呼びかけます。
企画詳細URL： https://www.oisixradaichi.co.jp/sustainability/withord/tablefortwo/

◆日本水産（Corporate Partners）：おにぎりを使った写真を募集。グループ社員向けのキャンペーンも
企業名：日本水産株式会社（東京都港区　代表取締役社長執行役員　浜田晋吾）
内容：おにぎりを使った写真を募集する企画を実施します。専用サイトやSNSでは、焼きおにぎりのキャラクター「やきおにお」が、この取り組みを動画でわかりやすく説明したり、フォトフレームになって登場し、アクションを盛り上げます。期間中、店頭でのおにぎりアクションロゴ入り「大きな大きな焼きおにぎり」販売に加え、グループ社員もバトンリレー投稿を行うなど、おにぎりアクションを盛り上げます。
企画詳細URL： https://www.nissui.co.jp/onigiri-action/index.html

◆旭化成ホームプロダクツ（Corporate Partners）：「サランラップ®」を使ったおにぎり写真を募集。「山形県産ひとめぼれ」が当たるキャンペーンを実施。
企業名：旭化成ホームプロダクツ株式会社（東京都千代田区　社長　高橋克則）
内容：「サランラップ®」や「サランラップ®に書けるペン」を使ったおにぎり写真を募集するキャンペーンを実施します。抽選で「山形県産ひとめぼれ」や商品の詰め合わせが当たります。SNSでは、CMキャラクター「たぶん、クマ」や旭化成所属スポーツ選手などによる投稿でキャンペーンを盛り上げます。
企画詳細URL： https://ahp-web.jp/onigiri2022/

◆福井県「いちほまれ」（自治体 Partners）：お米について親子で学ぶハイブリッド型セミナーを開催。おにぎり写真も募集。
自治体名：福井県（福井県　知事　杉本達治）
内容：米食推進を目的に、期間中、おにぎり写真を募集する企画を実施します。また、10/23（日）には、ＴＦＴと共催にて、お米について学びながらおにぎりアクションに参加できる親子向けハイブリッド型セミナー（一般参加）を実施します。
企画詳細URL： https://ichihomare.fukui.jp/onigiri_action2022/

◆宮城米マーケティング推進機構（自治体 Partners）：全国180店舗、宮城米提供店舗でおにぎりアクションを応援。宮城米食べ比べ企画も。
自治体名：宮城米マーケティング推進機構（会長：宮城県知事　村井　嘉浩）
内容：お米への関心を高める機会創出を目的に、期間中、みやぎライシーレディによる宮城米食べ比べのYouTubeライブ配信や、宮城米提供店舗で写真を募集する企画を実施します。さらに、宮城県のプロスポーツ団体とのコラボ動画で、おにぎりアクションを応援します。
企画詳細URL： https://foodkingdom.pref.miyagi.jp/miyagimai/katsudou_r/?p=1289

2022年ご協賛企業一覧

トップスポンサー：日産セレナ
オフィシャルパートナー：セブン‐イレブン・ジャパン、オイシックス・ラ・大地
コーポレートパートナー：日本水産、旭化成ホームプロダクツ、たまごクラブひよこクラブ、井村屋グループ、ニコニコのり、ゼンショー従業員組合会ZEAN
自治体パートナー：福井県「いちほまれ」、宮城米マーケティング推進機構
サポーティングパートナー：東京エレクトロン、丸紅、象印マホービン、アサヒパック、新和工業、東三温室園芸農業協同組合、日本ガイシ、三菱ケミカルグループ、花王ハートポケット俱楽部、リコー社会貢献クラブ・FreeWill、ますやみそ、サンゲツ、ニッコクトラスト、豊田通商、三菱重工業、双日、住友ファーマ、GMOインターネットグループ、丸東、LEOC、住友電気工業、システム情報、Mother、福井県あわら市、フーディーテーブル、デリッシュキッチン

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ご取材いただけます
◆   「おにぎりアクション」プロジェクトマネージャー村田へのご取材
◆   協賛企業・自治体　担当者へのご取材
◆   SNSで企画に参加している参加者へのご取材
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おにぎりアクションについて（ https://onigiri-action.com/ )
おにぎりアクションは、日本の代表的な食である「おにぎり」をシンボルに、「おにぎり」の写真をSNS(Facebook, Instagram, Twitter)、またはおにぎりアクションの特設サイトに投稿すると、1枚の写真投稿につき給食5食分に相当する寄付(100円)を協賛企業が提供し、アフリカ・アジアの子どもたちに給食をプレゼントできる取り組みです。

特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalについて（ https://jp.tablefor2.org/ ）
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトのもと、社員食堂や店舗でTFTヘルシーメニューを購入すると、代金の内20円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1食分をプレゼントすることができます。企業や官公庁、大学、病院など約700団体にご参加いただき、東アフリカと東南アジアの5カ国（ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピン）を中心に、学校給食の提供、そして菜園・生産性向上プログラムの支援を実施しています。累計支援給食数は9,000万食にのぼります。

配信元： PR TIMES
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