ホロラボ、SIARチームが東京メトロ総合研修訓練センターの3Dスキャン&フォトグラメトリを実現 プレスリリース
東京メトロ総合研修訓練センターの訓練用施設のうち、「橋梁」、「ホーム」、「トンネル」と、隣接する、新木場車両基地にて「車両」のレーザースキャンとフォトグラメトリを行いました。
それぞれの技術の利点を生かせるよう、形状やテクスチャの取得をメンバーが綿密に打ち合わせて作業を行うことで単独より高精度のデータ生成を実現しています。
- 撮影と合成のポイント
1) レーザースキャン
ホロラボで、アーカイブ、計測、位置合わせ(VPS)など、様々な用途に応じて行なってきた空間スキャンのノウハウを活かし、施設の構造に合わせたスキャンを実施しました。
2) フォトグラメトリ
経験豊富なフォトグラメトリストを複数擁するホロラボは、今回のような広範囲エリアも各人が連携しスピーディで高品質なデータを作成しました。無駄のない撮影を行うことで生成時に破綻を最低限抑えることができます。
3) データの合成
レーザースキャンとフォトグラメトリのメリットを活かしてデータを生成。それぞれの不得意な面を補い合うことで片方のみでは実現できない高品質なモデルの生成を実現しています。
- 構造のデジタルデータ化のメリット
今回生成したデータでは、遠隔からの構造の点検や検査、多くのファンの記憶に残る引退車両のアーカイブ化、実在する現場の3Dモデルを活かしたVR訓練、ARサイン掲示のための位置合わせ(VPS)など、様々な可能性を見出すことができました。
・橋梁データをmozilla hubsにて体験いただけます。
https://hubs.mozilla.com/2aaUgT7/violet-scared-vacation
※閲覧期限 2023/10月末日
1) デジタルアーカイブ
歴史を経てついた傷や凹みなど図面に残らない風合いをそのまま生かすことが可能で、今後取り壊しが必要な歴史的建造物や崩壊が危ぶまれるデリケートなオブジェクトをデータとして残すことができます。
2) 構造点検・検査
竣工時に取得したデータと、経年後のデータの差異を比較したり、修復必要箇所の洗い出しが遠隔からも可能になります。
3) 3DデータからのCAD/BIM化
すでに図面のない構造物や、改築・増築を繰り返し正確な図面がない場合など、3Dスキャンデータから現実的な図面を生成でき、CAD/BIMデータに起こすことが出来ます。
4) メタバース/デジタルツイン、AR/VR連携のための位置合わせ情報化
生成したモデルデータをVR閲覧したり、現物とのデジタルツイン化やARの位置合わせ(VPS)の土台として同データを活用できます。
「Hololab Conference 2022 – 東京メトロにおけるスキャン&フォトグラメトリ事例」
Koichi Kawakami / Tomoyo Hirayama / Masayuki Nagasaka / Ryo Fujiwara
■ホロラボ 空間情報技術部/SIARチーム
ホロラボ内に設立された、空間スキャンやフォトグラメトリ・デジタルアーカイブ、デジタル空間&体験デザインなどの空間情報技術に特化した SIAR(Spatial Info ARchitects)チームです。
SIARチームでは、AR/VR/MR活用を進めていくにあたりCGだけでなく現実世界の3Dデータの整備も重要になってくる中で、相談内容に合わせ最適な手法を提案/提供していきます。
メンバーはレーザースキャン、フォトグラメトリの経験を豊富とする一方、3Dモデリング、建築デザイン、企画プロデュース、UI/UX、ゲームエンジン、プログラミングなど様々な領域に知見を持ち、更にホロラボ内の各チームと連携することで、様々なニーズに対応し、3Dモデルの可能性をご提案します。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000023638.html
■ホロラボについて
ホロラボは2017年1月18日、Microsoft HoloLens の日本上陸のその日に設立された研究開発型の企業です。Windows Mixed Realityに代表される最新技術をいち早く使いこなし、より多くの人たちが体験出来るよう、調査研究、システム・アプリケーション開発、啓発活動を行っています。
正式名:株式会社ホロラボ
英語名:HoloLab Inc.
所在地:〒141-0031 東京都品川区西五反田2-25-1
資本金: 93,940,000円
代表者:中村薫 (代表取締役CEO)
設立日:2017年1月18日
ウェブ:https://hololab.co.jp/
【本件に関する問い合わせ先】
ホロラボPR担当
https://hololab.co.jp/#contact
*本プレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。
配信元:
PR TIMES
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